@article{oai:setsunan.repo.nii.ac.jp:00001345,
 author = {脇田, 孝豪 and WAKITA, Takahide},
 issue = {16},
 journal = {摂南大学教育学研究, Bulletin of Educational Research of Setsunan University},
 month = {Mar},
 note = {「中央教育審議会答申（平成28年12月21日）」に基づく新しい「学習指導要領」が小学校は令和2（2020）年度、中学校は令和3（2021）年度、高等学校は令和4（2022）年度から実施される。特に、社会科・地理歴史科・公民科教育（以下、総じて「社会科」「社会科教育」と表記）における改訂は、戦後の社会科教育の幾多の変遷の中でも画期的なものであると評価できる。
ここには、現代社会が複雑で巨大な変容を遂げ、現在も日々刻々加速度を増して変化しつつあることに対して、教育基本法にある「平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な資質」の根幹をなす社会認識を形成し発展させていくためには、これまでの社会科教育の在り方を見直して抜本的な改革を図る必要があるという切実な危機意識が根底にあるものと考える。
しかし、平成元（1989）年改訂後の社会科教育における30年にわたる長い「袋小路」を経た後の大改訂となるため、学校現場の教職員そして教職をめざす学生にとって、大きな戸惑いと不安、そして一定の混乱が避けられないように危惧されてならない。
そこで、今回の改訂の歴史的な意義を確かめるべく、本論の「第1章」では「『学習指導要領』の変遷からみた戦後社会科教育の歩み」を振り返り、考察する。
「第2章」では、社会科教育が陥るに到った「袋小路」を実証的かつ的確に分析した上で、現実的かつ抜本的な改善策を導き出した、平成23（2011）年の日本学術会議/心理学・教育学委員会・史学委員会・地域研究委員会合同高校地理歴史科教育に関する分科会による提言『新しい高校地理・歴史教育の創造・グローバル化に対応した時空間認識の育成』に学び、その内容を辿りつつ、今回の改訂に到った背景・要因・課題等を分析する。
「第3章」で、今回の「学習指導要領」とともに、改訂の根拠をなす「中央教育審議会答申」（添付資料を含む）を分析・評価し、さらに「第4章」では、「残る今後の課題」等を述べる。
「水到リテ渠成ル」の格言がある。今回の「学習指導要領」と「中央教育審議会答申」により今後の社会科教育の在り方についての「渠」（水路）は掘られたけれども、「水到る」かどうかは、学校現場の教職員及び教職をめざす学生の方々の今後の研鑚に懸かっているものと考える。この小論がほんの一助ともなれば幸いである。},
 pages = {44--59},
 title = {今後の社会科・地理歴史科・公民科教育の在り方-新学習指導要領に寄せて-},
 year = {2020},
 yomi = {ワキタ, タカヒデ}
}