@article{oai:setsunan.repo.nii.ac.jp:00000331,
 author = {伊藤, 研一 and 道明, 義弘 and イトウ, ケンイチ and ドウミョウ, ヨシヒロ and ITO, Kenichi and DOMYO, Yoshihiro},
 issue = {2},
 journal = {経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集},
 month = {Feb},
 note = {P(論文), "本稿では、日本の企業集団が、個別企業と比較して、どの程度の利益獲得能力を有するのか、その利益獲得能力の検証を中心に、資金構造との関連までを、全社の動向を踏まえつつ、製造業、非製造業の集計レベルで考察した。売上高、営業利益、経常利益、税引後当期純利益、また、売上高、総資本、自己資本に対する各利益率を主たる指標に検討した結果、日本の企業集団の利益獲得能力は、個別企業と対比して、それほど強いわけではなく、とくに1990年代に弱体化が進んでいる実態が明らかにされた。この傾向は、非製造業に強くみられ、製造業と比較すると、非製造業の利益獲得能力は劣っているとみられるが、その製造業においてさえ、企業集団の利益獲得能力が優れているとはいえず、結局、日本の企業集団の利益獲得能力は、脆弱であるといわざるをえない。さらに、売上高営業利益率の展開、資金構造の分析、その資金構造と利益獲得能力との関連の検証は、製造業、非製造業間の事業活動における利益規定要因の相違と資金構造の相違を明らかにした。売上原価率、販管費率を利益規定要因とする非製造業、全社に対して、製造業は、個別企業とともに、販管費率を利益規定要因としているが、利益率の規定要因であって、絶対額としての利益の規定要因ではない。売上高、資産増のみならず、利益増とも連動関係の強い資金の運用、調達行動を展開している非製造業に対して、製造業は売上高、資産増と連動関係の強い行動を展開している。製造業では、コストが売上高に対する弾力性を失い、絶対額としての利益に対する弾力性を喪失している。なお、分析対象企業は、個別上場企業(継続企業)を軸に、それと共通する企業、共通する期の連結決算データを有する企業に限定されている。個別企業、企業集団とも同数であり、最大1,945社(1995年)である。分析対象期間は、1976年から1996年である。"},
 pages = {51--89},
 title = {企業集団の収益力 : 検証:株式会社「日本」},
 volume = {5},
 year = {1998}
}