@article{oai:setsunan.repo.nii.ac.jp:00000587,
 author = {三木, 僚祐 and ミキ, リョウスケ and Miki, Ryosuke},
 issue = {2},
 journal = {経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集},
 month = {Feb},
 note = {P(論文), 1980年代後半にKaplan=Cooper(Robert S. Kaplan and Robin Cooper)によって提唱されたABC(Activity-Based Costing:活動基準原価計算)は、プロダクト・ミックス決定や価格設定といった製品に関係する経営意思決定を行う上で有効なツールであるとして、管理会計や原価計算の研究者だけでなく、実務家からも大きな注目を集めた。現在では、欧米の企業を中心として、実際の導入もかなり進んでいるようである。従来、ABCの理論を考えるにあたって、注目されてきたのは、間接費の配賦手続きの部分であったように思われる。ABCでは、企業で行われる様々な活動に注目して、操業度関連だけでない多様な配賦基準を用いて間接費が配賦されるため、伝統的な方法よりも正確に製品原価を計算できる。したがって、ABCから提供される製品原価情報は、製品意思決定に役立つと考えられるのである。しかし、Kaplan=Cooperは、ABCの最初の論文を発表以後、資源消費モデルなど、間接費の配賦以外のABCに関する理論の研究も数多く発表している。本論文では、Kaplan=Cooperによって発表されたABCに関する一連の論文をもとに、間接費配賦以外の部分の研究にも焦点を当て、ABCとはどのような原価計算技法であり、その意義は何であるのかをあらためて考察する。},
 pages = {61--74},
 title = {活動基準原価計算の発展に関する一考察},
 volume = {15},
 year = {2008}
}