@article{oai:setsunan.repo.nii.ac.jp:00000628,
 author = {三木, 僚祐 and ミキ, リョウスケ and Miki, Ryosuke},
 issue = {1},
 journal = {経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集},
 month = {Oct},
 note = {P(論文), 1980年代後半にCooperとKaplanによって提唱された原価計算技法であるABC(Activity-Based Costing:活動基準原価計算)は、過去20年間における管理会計領域の研究テーマの中で最も注目を集めたテーマの1つであるだろう。CooperとKaplanの提唱以後、ABCについて数多くの研究がなされてきた。 研究者による理論研究の一方で、ABCの実際の企業への導入も図られていった。わが国では、導入しようとする企業は少なかったが、欧米の企業では、積極的に導入が図られていったようである。しかし、近年では、欧米においても、導入はしたもののABCの利用をやめてしまう企業が増えてきているようである。ABCが登場した当初は、有効な経営管理のためのツールとして大きな注目を集めたのであるが、最近では、企業におけるABCの評価は下がりつつある。 KaplanとAndersonは、このような現状を踏まえ、従来のABCの計算手続きを修正し、TDABC(Time-Driven Activity-Based Costing:時間主導型活動基準原価計算)という改良型のABCを提唱した。彼らによれば、TDABCは、すでに100社以上で導入され、成功していると述べている。そこで、本稿では、従来のABCの計算技術上の問題点を指摘した上で、このTDABCがどのような原価計算であり、その意義は何であるのかについて明らかにしていく。},
 pages = {33--48},
 title = {時間主導型ABCの意義},
 volume = {17},
 year = {2009}
}