@article{oai:setsunan.repo.nii.ac.jp:00000797,
 author = {槇谷, 正人 and MAKITANI, Masato},
 issue = {1},
 journal = {経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集, Journal of Business Administration and Information},
 month = {Sep},
 note = {ダイナミック・ケイパビリティの概念は、現代企業の戦略と組織の共進化の理解を進展させた。ティース（2007）が提示したミクロ的基礎のフレームワークに依拠し、1972 年以降のダイキン工業の組織変革と企業家機能に着目し事例分析を行った。その結果、ダイナミック・ケイパビリティ形成の基盤となる3 つの要因が明らかになった。第1 は、組織変革におけるR&D と新技術を選択するプロセスで、企業組織の境界を拡大した補完者との協働マネジメントが有効に機能していたことである。第2 は、企業組織の境界を越えた戦略的提携と、外部技術の活用を目的とした産官学の連携活動が、競争優位の共特化（co-specialization）を生み出していたことである。第3 は、プロジェクト活動とインフォーマルな組織形態によって、組織メンバー間の創発的な活動が促進されたことである。それらの組織形態を有効に機能させたのは、人事管理制度の改変と人材育成制度の拡充であり、組織メンバーのロイヤリティとコミットメントを高めたことである。この3 つの要因から、ダイナミック・ケイパビリティ形成における企業家機能として、次の2 点が明らかになった。第1 に、経営者が組織変革を断行するに際して、意思決定の基準を組織全体に明確化することの重要性である。第2 に、企業組織の境界を越えたメンバー間の相互作用を誘発させるための組織形態へと常に変化させる必要性である。これら、ダイナミック・ケイパビリティ形成の根源には、人間を尊重する経営者の哲学と理念があった。},
 pages = {1--18},
 title = {ダイナミック・ケイパビリティ形成における企業家機能},
 volume = {22},
 year = {2014}
}