@article{oai:setsunan.repo.nii.ac.jp:00000884,
 author = {槇谷, 正人 and MAKITANI, Masato},
 issue = {1、2},
 journal = {経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集, Journal of Business Administration and Information},
 month = {Feb},
 note = {組織変革のメカニズムを解明するためには、組織変革を組織能力や組織文化にかかわる視点と、組織間関係や組織学習にかかわる視点の両側面から考察することである。なぜなら、組織変革をダイナミックな視点で捉えるには、計画的な側面だけではなく実行段階では創発的な側面をいかにマネジメントするのかが成否を決めるからである。つまり、それは組織変革のパラドックス現象に着目することでもある。
組織変革の先行研究では、環境適応の議論は、M &Aを中心とする組織間関係の構築に関する内容が多く見られた。自己組織の議論は、主に経営者の自己統治と経営理念の機能化から形成される、組織文化の変革に関する内容が多く見られた。また、資源活用の組織能力と環境適応の組織間関係は、組織外部への働きかけに重点を置いたダイナミック・ケイパビリティ形成の研究につながっていた。一方、自己組織の組織文化と知識創造の組織学習は、組織内部への働きかけであるマネジメント研究につながっていた。
そこで、組織変革のプロセスを組織化の特性と組織化の形態から分析することにした。組織化の特性を、環境変化に適応し自己組織化するプロセスから分析し、組織化の形態を、資源活用し知識創造するプロセスから分析した。組織化の特性から、自己組織化に影響を及ぼすと考えられる組織能力と組織文化に焦点を合わせて分析を行った。組織化の形態から、資源活用による競争優位の知識創造につながる組織間関係と組織学習に焦点を合わせて分析を行った。
その結果、組織変革の促進要因は次の2つの視点から捉えることができた。第1は、組織能力と組織学習の相互作用の視点であり、第2は、組織間関係の拡大による組織文化の変革の視点である。以上の考察の結果、それぞれ4要素間の関係から、組織変革の8つの促進要因があることが分かった。これらは促進要因になりうるが阻害要因にもなる。},
 pages = {17--36},
 title = {組織変革の促進要因－組織能力、組織学習、組織間関係、組織文化からのアプローチ－},
 volume = {23},
 year = {2016}
}